オンラインならではの学びやすさを追求！
【特別編集版】では、インフォグラフィックスや字幕で理解度向上を目指した学習動画を使用。実務知識習得やスキルアップに必要なポイントをもれなく身につけることができます。12月24日（金）申込受付終了！ 期間限定講座です。人気の６講座（戦略策定・原価計算・決算書・ジョブ型・文章力・法改正）をまとめて学べるお得なパックもご用意しています。是非ご活用ください。
本講座の特徴
重要ポイントが整理された講義動画
テロップやポインタ、イラストなどを用いて整理したスライドを、多く活用しています。重要ポイントを見逃さず、着実に理解できるプログラムです。
豊富な表資料で、具体的に学べる
実在する企業の損益計算書など、多くの表資料を用いた解説を取り入れました。具体的なイメージをもって学ぶことができます。
サンプル動画公開中！
講座のねらい
決算書を読みこなして経営状況をつかむ力は、ビジネスパーソンに必須の能力です。
この講座では、サンプル決算書を使った演習を通して、決算書を読むコツと重要な経営分析指標をわかりやすく解説します。また、「キャッシュフロー計算書」の作成方法、表示ルールについても確認しながら、理解を深めていただきます。重要なポイントに絞り込んだプログラムですので、効率よく1日で学ベます。
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の読み方、決算書分析の基本をマスターしたい方のご参加をお待ちしております。会社の真の姿を把握し、経営的な視点での業務改善に役立つ実践的な知識を習得する講座として、ぜひ、活用ください。
■主な対象：
・決算書の読み方の基本を学びたい方
・Ｐ／Ｌ、Ｂ／Ｓ、Ｃ／Ｓそれぞれの役割と、各表からどのような情報を読み取れるかを学びたい方
・経営的な視点で企業の現況や方針を把握し、業務改善に向けた実践的知識を習得したい方
アーカイブ講座は、実際に行われた講座を収録したものを、WEB上でいつでも/どこでも受講できるサービスです。
当日使用したテキストは受講の際にダウンロードすることが可能です。
※本講座は、2021年9月15日（水）に収録したものを一部編集・追加しています。
本講座は以下のような方を対象に開催します。
○「自分のビジネス・仕事」と「会計」の関係を体感的・具体的に学びたい
○ビジネス・仕事に使うために、会計数値を理解し、読み解く力を身につけたい
○「自社・他社のマネジメント・戦略」と「会計」のつながりを一体理解したい
ビジネス環境が大きく変化する中、ビジネス現場で仕事を実践するための「戦略思考力」と、会計数値を読み解く「会計力」を行き来しながら、一体で融合的に判断することを求められます。
本講座では、人気ＭＢＡ講師が「会計のＷＨＹ（なぜそうした数値なのか）」と「経営のＳＯ ＷＨＡＴ（そこから何が言えるのか）」を具体的な事例や演習を交えて分かりやすく解説します。
階層・部門を問わず、会計数値からビジネス環境を読み解き、仕事に役立てたい方のご参加をお待ちしております。
アーカイブ講座は、実際に行われた講座を収録したものを、WEB上でいつでも/どこでも受講できるサービスです。
当日使用したテキストは受講の際にダウンロードすることが可能です。
※本講座は、2021年6月23日（水）に収録したものを一部編集・追加しています。
【講座のねらい】
新しい顧客企業や取引先とビジネスをはじめるとき、相手の現状を知る大きな手掛かりとなるのが決算書です。会社の現状を知るには、決算書のしくみを理解したうえで、基本的な経営分析のスキルを身につけることが必要です。加えて、実際の会社の業務の流れを考えてみることも大切です。売上やコストは会社の業務の流れから生じてくるからです。
業績が伸びる要素があるか、業績が悪化しそうかなど将来を予測するためには、時系列分析や同業他社分析などが有効です。さらに、ROA、売上総利益率、売上高営業利益率などの財務指標を使いこなし、収益力を読み取ることも必要です。
この講座では、決算書の読み解き方と企業のビジネスモデル分析の基本を学び、顧客や取引先を理解するために必要な企業分析手法を身につけます。
※テキスト、資料などは受講前にダウンロードして、電卓をご用意ください。
※講師著書「会社分析ドリル」（日本経済新聞出版社）を進呈いたします。（ご入金確認後）
■主な対象
財務諸表から企業の収益力や事業モデルの特徴を読み解きたいと考える、経営企画、財務、営業、事業部門の方など
■受講者の感想
・具体例を盛り込みつつわかりやすく解説していただき、財務分析への理解が深まりました。
・自社・取引先の分析に役立てていきたいと思います。
・業界他社と比較した「あるべき姿」「自社としての競争力の原点」を再度見直し、立案することが重要と感じました。 etc.
オンラインならではの学びやすさを追求！
【特別編集版】では、インフォグラフィックスや字幕で理解度向上を目指した学習動画を使用。実務知識習得やスキルアップに必要なポイントをもれなく身につけることができます。12月24日（金）申込受付終了！ 期間限定講座です。人気の６講座（戦略策定・原価計算・決算書・ジョブ型・文章力・法改正）をまとめて学べるお得なパックもご用意しています。是非ご活用ください。
本講座の特徴
グラフや図でよりわかりやすい解説
コスト構造や具体的なプロセスなど原価計算に欠かせない要素を、簡易的なグラフや図なども用いながらわかりやすく解説します。
重要ポイントは字幕でおさえる
重要ポイントは字幕でまとめられ、見逃しにくい動画です。具体的な数字を使った解説もあり、細部までじっくり学ぶことができます。
サンプル動画公開中！
講座のねらい
不透明な経済環境のなかで、収益性を改善する王道は、原価のしくみを把握し、マネジメントしていくことです。企業内のコスト構造をしっかりと把握することで、収益との関係が明確になり、利益を生み出すためには何をすればいいのか、打ち手が導き出せます。製造業向けと思われる原価計算ですが、マネジメントの立場からは、小売業やサービス業をはじめ幅広い業種で有効活用できます。
この講座では、原価計算の基本やコスト構造の把握方法を学び、マネジメント、経営に役立てる原価管理、管理会計とはどのようなものなのか、どのように活用できるのか、事例を通じて理解を深めていきます。経理だけでなく、営業や事業企画など幅広い部門で活用いただけるよう、基本事項からていねいに解説します。皆様のご受講をお待ちしております。
■主な対象：
所属部門や階層を問わず、原価計算とコストマネジメントの基礎を学びたい方
■受講者の感想
・具体例と共に非常にわかりやすくご説明いただき、ありがとうございました。
・管理会計ツールを導入するか検討中ですが、管理会計について知識がなく最終的なゴールが見えていませんでした。このセミナーで管理会計とは何かを理解することができました。
・担当業務は原価計算が主なので、管理会計には馴染みがなかったが、全体の概要がつかめたと思います。学んだことを業務に活かしていきたい。 etc.
【ライブ配信実施】
本講座は、ライブ配信で実施いたします。職場や自宅のPCからアクセスして学べます。
また、見逃し視聴のご案内も行う予定です。受講方法の詳細等は、お申込みいただいた方に別途メールでご案内いたします。
業界を横断した、あるいは業界内の事業提携やプロジェクトが増えています。
交渉・契約をスピーディーに進め、トラブルを予防するためには、中間合意書（レター・オブ・インテント）の活用が有効です。中間合意書は本契約に結びつくため、事業部門の担当者や技術者だけでなく、法務部門のリーガルチェックを受けて作成することも大切です。また、NDA（秘密保持契約書）についても、ひな型どおりではなく、重要データや営業秘密の盗用などに備え、事業の実状を踏まえて内容を見直し、対策を講じる必要があります。
この講座では、事業・業務提携の全体像と各種提携のポイントと中間合意書が果たす役割、活用方法を解説します。そのうえで、事業・業務提携の進め方を提携から解消までの流れに沿って整理します。併せて検討する必要のある営業秘密、個人情報保護、競争法、貿易管理法などの課題について、事例をもとに対応策を検証します。
講師は、外国企業との交渉・契約の経験が豊富であり、アップルコンピュータ法務部長を務めた経験のある牧野弁護士です。国内だけでなく海外との契約・交渉においても活用できるプログラムです。
■主な対象：
・事業提携や共同プロジェクトにおける交渉から契約（終了）までの流れと各文書を整理して学びたい方
・事業部門など、契約のプロではないが実際の交渉や中間文書の作成などに携わる方
・合意文書交渉や契約時の重要ポイントを理解したい方
【ライブ配信実施】
本講座は、ライブ配信で実施いたします。職場や自宅のPCからアクセスして学べます。
また、見逃し視聴のご案内も行う予定です。受講方法の詳細等は、お申込みいただいた方に別途メールでご案内いたします。
ビジネスの最前線に立つ事業担当者や新任の法務・総務担当者など、会社法の重要な規定を理解したい方や、改正会社法の内容を確認したい方を対象とした、1日で会社法のポイントを学ぶ講座です。
「会社法」は、会社の組織や運営のルールを定めた法律です。骨格をなす重要な規定や実務の運用は、ビジネスパーソンの日常業務においてベースとなる基本ルールを定めています。
より複雑化し、迅速な決断が求められる今のビジネスにおいては、現場の担当者が、自分の業務に関係する内容だけでなく会社法全般について広い知識を得ておくことが必要です。
この講座は、新任の法務・総務担当者をはじめ、すべてのビジネスパーソンが理解しておくべき会社法の仕組みと重要規定の内容と実務を、指導能力に定評のある矢野弁護士が解説します。
令和３年３月１日に施行された改正会社法の内容（取締役の報酬等、社外取締役を置くことの義務付け、など）も分かりやすく説明します。
■主な対象：
〇ビジネスの最前線に立つ事業担当者、新任の法務・総務担当者
〇会社法の重要な規定を理解したい方、改正会社法の内容を確認したい方
〇日常業務や契約交渉などを不備なく迅速に進めたいとお考えの方
【ライブ配信実施】
本講座は、ライブ配信で実施いたします。職場や自宅のPCからアクセスして学べます。
また、見逃し視聴のご案内も行う予定です。受講方法の詳細等は、お申込みいただいた方に別途メールでご案内いたします。
「契約」は、企業ビジネスの基本をなすもので、基礎的な契約の知識はビジネス常識ともいえます。取引を円滑に、かつ迅速に行うためには、ビジネスの最前線に立つ担当者自身が正しい契約の知識を得たうえで、契約内容の問題点を明確化し、当事者間の話し合いで合意点を見つけることが必要です。
この講座は、実務経験豊富な矢野弁護士が、「ビジネスの実務に役立つ」という観点でプログラムを構成しています。「これだけは知っておきたい、知っておくべき契約の基礎知識」を１日で身につけることができます。典型的な契約の注意点やその対処法などを、施行された新民法に則ってわかりやすく解説します。（参考）と付記した項目については時間が許せばご説明します。
■主な対象：
・ビジネスパーソンとして最低限必要な契約の知識を身につけたい方
・マネジャーや管理部門などで契約に関する書面をチェックする立場の方
・法改正に伴う内容変更などを学びたい方
日経ビジネススクールの動画講座は、PCで学ぶことを前提に設計しました。
①講義を３～４時間でコンパクトに
②PCで見やすい講義資料と画面構成
③計画的に学ぶのに十分な受講期間（60日間）
講義のポイントを振り返る確認テスト（10問、選択式）を用意。オンデマンドで、自分のペースで受講できます。
【講座のねらい】
＜ビジネスに必要な法律知識と実務・４回コースについて＞
企業活動で必要となる法律の基礎知識と法的問題への対応について、第一人者から網羅的・体系的に学べる入門講座です。
ビジネスのデジタル化やグローバリゼーションが進展するなかでは、法務担当者のみならず、事業担当者もビジネス法律に関する体系的な知識を学び、事業の設計や相手先との交渉や契約を進めることが必要になっています。また、企業の活動は多岐にわたっており、情報セキュリティー、企業不祥事予防、消費者問題など法的な課題は多様化かつ複雑化しているため、 現場レベルで対応しなければなりません。
この講座は、法律の基礎知識や判例の読み方からビジネス取引で必要な契約、会社法、資金調達、情報管理、独禁法・競争法、労働法、コンプライアンスの実践、紛争解決まで、企業活動において最低限知っておくべき法的な課題と知識と実務を、４回コースで構成しました。
第１講 「企業法務の基礎」
第２講 「契約と契約書の基礎と実務」
第３講 「法的リスクマネジメントの基本と実務」
第４講 「会社法の基本と実務」
について、それぞれ約3時間で解説します。
講師は、企業法務の専門家であり国内外で多くの実務経験を有する菅原貴与志弁護士です。
<この講座で学べること>
〇業務遂行において必須となる法務知識の基本
〇企業活動に関連する法分野の全体像
〇契約と契約書、会社法、情報管理、競争法などのビジネス法律の基本と実務
〇企業法務に関する基礎知識と判断の基準となる重要判例など
〇コンプライアンス経営の意義と実践
<主な受講対象者>
〇ビジネスで必要となる法律の基礎知識や法的課題の全体像を学びたい方
〇事業管理やコンプライアンスの実践を指導するマネジメント層の方
〇企業法務担当の方
〇企業経営とコンプライアンス、ESGやSDGsとの関係性を整理・理解したい方
など
※この講座は2021年11月時点の法律・判例をもとに解説しています。
ビジネスに必要な法律知識と実務 第４講「会社法の基本と実務」
日経ビジネススクールの動画講座は、PCで学ぶことを前提に設計しました。
①講義を３～４時間でコンパクトに
②PCで見やすい講義資料と画面構成
③計画的に学ぶのに十分な受講期間（60日間）
講義のポイントを振り返る確認テスト（10問、選択式）を用意。オンデマンドで、自分のペースで受講できます。
【講座のねらい】
＜ビジネスに必要な法律知識と実務・４回コースについて＞
企業活動で必要となる法律の基礎知識と法的問題への対応について、第一人者から網羅的・体系的に学べる入門講座です。
ビジネスのデジタル化やグローバリゼーションが進展するなかでは、法務担当者のみならず、事業担当者もビジネス法律に関する体系的な知識を学び、事業の設計や相手先との交渉や契約を進めることが必要になっています。また、企業の活動は多岐にわたっており、情報セキュリティー、企業不祥事予防、消費者問題など法的な課題は多様化かつ複雑化しているため、 現場レベルで対応しなければなりません。
この講座は、法律の基礎知識や判例の読み方からビジネス取引で必要な契約、会社法、資金調達、情報管理、独禁法・競争法、労働法、コンプライアンスの実践、紛争解決まで、企業活動において最低限知っておくべき法的な課題と知識と実務を、４回コースで構成しました。
第１講 「企業法務の基礎」
第２講 「契約と契約書の基礎と実務」
第３講 「法的リスクマネジメントの基本と実務」
第４講 「会社法の基本と実務」
について、それぞれ約3時間で解説します。
講師は、企業法務の専門家であり国内外で多くの実務経験を有する菅原貴与志弁護士です。
<この講座で学べること>
〇業務遂行において必須となる法務知識の基本
〇企業活動に関連する法分野の全体像
〇契約と契約書、会社法、情報管理、競争法などのビジネス法律の基本と実務
〇企業法務に関する基礎知識と判断の基準となる重要判例など
〇コンプライアンス経営の意義と実践
<主な受講対象者>
〇ビジネスで必要となる法律の基礎知識や法的課題の全体像を学びたい方
〇事業管理やコンプライアンスの実践を指導するマネジメント層の方
〇企業法務担当の方
〇企業経営とコンプライアンス、ESGやSDGsとの関係性を整理・理解したい方
など
※この講座は2021年11月時点の法律・判例をもとに解説しています。
ビジネスに必要な法律知識と実務 第３講「法的リスクマネジメントの基本と実務」
日経ビジネススクールの動画講座は、PCで学ぶことを前提に設計しました。
①講義を３～４時間でコンパクトに
②PCで見やすい講義資料と画面構成
③計画的に学ぶのに十分な受講期間（60日間）
講義のポイントを振り返る確認テスト（10問、選択式）を用意。オンデマンドで、自分のペースで受講できます。
【講座のねらい】
＜ビジネスに必要な法律知識と実務・４回コースについて＞
企業活動で必要となる法律の基礎知識と法的問題への対応について、第一人者から網羅的・体系的に学べる入門講座です。
ビジネスのデジタル化やグローバリゼーションが進展するなかでは、法務担当者のみならず、事業担当者もビジネス法律に関する体系的な知識を学び、事業の設計や相手先との交渉や契約を進めることが必要になっています。また、企業の活動は多岐にわたっており、情報セキュリティー、企業不祥事予防、消費者問題など法的な課題は多様化かつ複雑化しているため、 現場レベルで対応しなければなりません。
この講座は、法律の基礎知識や判例の読み方からビジネス取引で必要な契約、会社法、資金調達、情報管理、独禁法・競争法、労働法、コンプライアンスの実践、紛争解決まで、企業活動において最低限知っておくべき法的な課題と知識と実務を、４回コースで構成しました。
第１講 「企業法務の基礎」
第２講 「契約と契約書の基礎と実務」
第３講 「法的リスクマネジメントの基本と実務」
第４講 「会社法の基本と実務」
について、それぞれ約3時間で解説します。
講師は、企業法務の専門家であり国内外で多くの実務経験を有する菅原貴与志弁護士です。
<この講座で学べること>
〇業務遂行において必須となる法務知識の基本
〇企業活動に関連する法分野の全体像
〇契約と契約書、会社法、情報管理、競争法などのビジネス法律の基本と実務
〇企業法務に関する基礎知識と判断の基準となる重要判例など
〇コンプライアンス経営の意義と実践
<主な受講対象者>
〇ビジネスで必要となる法律の基礎知識や法的課題の全体像を学びたい方
〇事業管理やコンプライアンスの実践を指導するマネジメント層の方
〇企業法務担当の方
〇企業経営とコンプライアンス、ESGやSDGsとの関係性を整理・理解したい方
など
※この講座は2021年11月時点の法律・判例をもとに解説しています。