Manegy For Seminar

本セミナーでは社員が入社から退職までの間に必要な労働保険の知識について制度の仕組みから各種給付制度、手続き等まで、具体的事例を交えてわかりやすく解説いたします。

コロナ禍によりテレワークの導入など、働き方に大きな変化がもたらされました。そうした中で人事評価のあり方も見直しが迫られています。また、ジョブ型を志向するなかで、優秀な人材の確保や世代交代、シニア活用への対応に向け人事評価制度を役割や成果に応じて昇給する魅力ある仕組みへと見直す必要があります。
本セミナーでは、人事評価の本来の目的に立ち返り、人の動機づけ、人材育成、人材の配置や登用の観点から、制度設計を再構築するための手法やより良い運用のポイントについて、事例を交えながら具体的に解説いたします。また、職務給を導入する際に必要となる職務評価についても解説いたします。

近年、事件事故に加え、自然災害やパンデミックの対応など危機管理に対する関心が高まっており、企業や団体が社会の一員になって真摯に向き合う姿勢が問われています。
本セミナーでは、広報実務者として日頃の心構えから、様々なリスクに対する予見とクライシス発生時の対応についてどのようにマネージメントするのかを中心に講義します。また、クライシス発生時を想定した模擬記者会見のシミュレーションを通じて、実務者だからこそ知っておくべきことをご説明いたします。セミナー受講で得たものが翌日から実践できる広報実務者にとって必須の危機管理入門編です。

～申告書の作成に必要な基本事項を作成手順に従って解説～
会社は、毎期、決算書に基づいて所得金額を計算し、法人税等の確定申告と納税を行わなければなりません。また、会社の経理には税法の影響が強いため、日常の経理実務や決算を行う上で、法人税の知識は不可欠です。しかし、法人税関係の法令はボリュームがあり、内容も難解であることから、体系的な知識を身に付けるのは容易ではありません。さらに法人税申告書についても、その構造や各別表の記入方法などが複雑なため、作成方法の理解・習得に苦心されている担当者も多いのではないでしょうか。
本講座では、法人税等の申告書の作成方法を具体例により、作成手順に沿って解説いたします。

近年、企業活動のグローバル化に伴い、為替相場の変動が企業業績に大きなインパクトを与えるようになりました。そのため、為替リスク管理が経営上ますます重要となるなかで、多くの企業では為替予約が広く利用されているところですが、適正なリスクヘッジのためには、為替変動リスクの発生原因の正しい知識と、その理解を踏まえた対応策が必要です。
本セミナーでは、外国為替市場をめぐる基本的な用語やその仕組みから、為替相場の種類、建値の方法といった点までを概説いたします。そのうえで、為替予約、通貨オプション取引をはじめとする為替リスクヘッジ策や為替リスクに対する社内体制づくりについて、具体的な事例を交えて解説いたします。

※副読本として講師共著『改訂 新貿易取引－基礎から最新情報まで』(経済法令研究会)を進呈いたします。

「変化した外部環境下で、働く環境は従来のままで良いか？」
良くないとしたならば、どう考え、どう手当をし、どう勝ち残っていくか、その筋道を掴んでいただくことが本セミナーのねらいです。
日本人就労人口が減り続く中の低成長更新、加えてパンデミック禍で組織の体力は削がれ、従業員が持つ「働きがいのある環境・組織で、力試し」の意識も上向きにくさが顕在化しております。
３回の講義では、組織を預かる立場・経営者の立場から、従業員の意識の変化、働く環境や組織運営にどんな考えや工夫が必要となっているかを整理し、ご理解を深めていただきます。
その上で、自社（組織）の「働く環境のリデザイン」を鮮明に描いて いただくため、山本教授とのメール相談をご用意いたしました。

●経営企画スタッフに必要な財務分析の基礎を修得していただけます。
●自社及び他社の財務分析を行う際の実務ポイントを学んでいただきます。

１．固定資産の改良にともなって、資本的支出と修繕費のいずれの処理が適切か、事例をまじえて
解説いたします。
２．正しい判断基準や担当者が迷いやすいポイントなど、実務上の注意点について理解を深めて
いただきます。

在宅勤務をめぐる労働基準法の留意点（特に労働時間管理）をはじめとした労務管理について、
具体的事例をもとに解説します。

本質を引き出す質問や評価方法など、採用面接における心得や技法を具体的に解説します。