Manegy For Seminar

本研修セミナーでは、新卒採用市場の現状や学生の特徴を把握し、面接者としての基礎知識や自身の面接者としての特徴や癖を掴むことを目的としています。
基礎知識編（2H）、実践ロールプレイング（1H）と短時間で、体系的な面接についての知見を整理することができるプログラムとなっています。
※キャリア採用の場合は、「キャリア採用を成功させる！面接の基本(127)」をご受講ください。

受講後には以下の状態を目指します。
● 新卒採用に関する知見の整理を踏まえ、準備をして臨むことで安心して面接ができる
● 学生の情報を目的をもって丁寧に確認することができ、納得した判断ができる
● 理解しようとする姿勢が学生のモチベーションアップにもつながる

担当講師が変更となる場合がございますのでご了承ください。

企業活動とは何か、企業がどのように成り立っているのかといった企業活動の全体像を、「実学」を学ぶために開発された学習ツールであるビジネスゲームを使った、経営疑似体験を通して学ぶ画期的なプログラムです。企業活動の中心となる利益構造の理解やコスト意識の醸成、そして経営者の立場から企業を眺めることで自身の立場と役割を理解することができます。

【プログラムの特長】
１．経営プロセスを疑似体験。「企業とは何か」を掴む。
本プログラムは、1976年にソニーで開発された教育手法「マネジメントゲーム」を新入社員向けにアレンジした研修です。ゲーム盤やカード、駒を使った卓上ゲーム形式のもと、一人ひとりが社長となって会社を設立。他社との競争に勝つために、人材採用や投資など、トップとしての意思決定を下す体験から、「企業とは何か」を学びます。

２．利益が生まれる仕組みを学ぶ。
ゲームを通じてビジネスの基本「Plan、Do、See」を実践することで、利益が生まれるプロセスを実感することができ、コスト意識やビジネスマインドが自然に身につきます。

３．経営視点を持つ人材を育成。
ゲーム体験→解説→戦略立案→（戦略に沿って）ゲームに再挑戦、というステップを踏み、より戦略的な視点からの知識が身につきます。経営プロセスを疑似体験することで、経営視点を持って行動できる人材を育成します。

４．知識を実際に活用する段階にステップアップ。
「気づき」を大切にする「体験先行」のプログラムにより、単に「知識として知っている」という段階から「知識を実際に活用できる」段階へとステップアップさせることができます。

担当講師が変更となる場合がございますのでご了承ください。

＊2020年4月開催より価格を改定させていただきます。

会計・財務はビジネスパーソンにとって必須の素養であり、企業活動をする上で不可欠なツールです。しかし、参考書による学習では専門用語の意味や複雑な公式を暗記することが中心で、思うような結果を得ることができずにいるのが実情です。本研修は、そのような「理論先行」「知識吸収型」の学習ではなく、「体験先行」「課題解決型」のスタイル。「実学」のために開発された学習ツールであり、経営の疑似体験を通して会計・財務のみならず、企業活動における多くの重要なスキルを習得することを目指します。

【プログラムの特長】
１．「知っている」から「使える」へ、知識を実践力に高める。
「マネジメントゲーム 」は、1976年にソニーで開発された体験型の教育手法です。大手上場企業を中心に4,000社、約80万人の導入実績があります。「気づき」を大切にする「体験先行」のプログラムのため、「知識として知っている」という状態に留まらず、「知識を実際に活用できる」段階へのステップアップが見込めます。ビジネスゲームでの経営疑似体験→解説→戦略立案→(戦略に沿って)ゲームに再挑戦、というステップを踏むことで戦略的な視点を養い、一連の経営のプロセスを継続して体験することで、財務諸表や利益が生まれる仕組み、経営の全体像を理解し、経営視点を持って行動できる人材を育成します。

２．ビジネスゲームで楽しみながら計数能力を養成。
よりリアルな経営体験を通して、楽しみながら計数能力を身につけます。ゲーム盤やカード、駒を使う卓上ゲーム形式で、受講者一人ひとりが社長となり、経営に関する全ての意思決定を行い、ライバル会社と財務上の成果について競い合います。1時間を1会計年度と見立てて進行し、年度終了時には自らの財務諸表を作成して結果分析を行い、財務諸表の読み方、使い方を体得します。

３．会社の成長と利益増大を目指す戦略的経営に臨む。
財務諸表の作成で結果分析をした後は「戦略会計(利益が生まれる仕組み)」を理解。利益を着実に上げるための事業計画を策定し、会社の成長と利益増大を目指す戦略的経営に臨みます。

担当講師が変更となる場合がございますのでご了承ください。

海外赴任者の処遇は、法律に定められたものはなく、あくまでも自社での制度設計となるために、その内容は各社さまざまです。しかしながら、社内においては、海外赴任給与や処遇ノウハウが少なく、外部においてもこれらに関する情報が十分でないため、どのように制度を設計していくべきか悩む担当者は少なくありません。本講座では、給与・処遇設計および赴任規程の作成について解説します。
【本講座のポイント】
①海外赴任者の給与・手当の仕組みの考え方と実務上のポイントがわかる
②支度金・教育費用・一時帰国休暇など海外赴任者独自の処遇と赴任規程まで対応
③ケーススタディにより、給与および処遇全体について設計イメージがつかめる

海外赴任者の処遇は、法律に定められたものはなく、あくまでも自社での制度設計となるために、その内容は各社さまざまです。しかしながら、社内においては、海外赴任給与や処遇ノウハウが少なく、外部においてもこれらに関する情報が十分でないため、どのように制度を設計していくべきか悩む担当者は少なくありません。本講座では、給与・処遇設計および赴任規程の作成について解説します。
※本講座は、WEBセミナーです。
※お申込み前に、必ず下記のURLをご確認のうえで、お申込みください。
https://www.rosei.jp/static.php?p=webseminar_Deliveru
【本講座のポイント】
①海外赴任者の給与・手当の仕組みの考え方と実務上のポイントがわかる
②支度金・教育費用・一時帰国休暇など海外赴任者独自の処遇と赴任規程まで対応
③ケーススタディにより、給与および処遇全体について設計イメージがつかめる

1998年以降、精神疾患を理由とする労災申請は増加の一途を辿っています。メンタルヘルス不全者に対してどう向き合うか、ただでさえ難しく慎重な対応を要する課題ですが、それをコロナ禍においてどう克服すればよいのか、リモートワークやワクチン接種等をめぐる諸問題も相まって、各社手探りの状態なのではないかと思われます。
本講座では、企業経営者や人事担当者が「知らなかった」では済まされない、労災・安全衛生・メンタルヘルスにまつわる基礎知識を確認するとともに、メンタルヘルス不全を引き起こす要因とされているパワハラと長時間労働、さらにコロナ禍特有の諸問題についても取り上げ、留意点と対応策を、分かりやすく丁寧に解説します。

【本講座のポイント】
①いまさら聞けない「労災・安全衛生」について基礎を確認
②パワハラ、長時間労働について基礎から応用まで丸ごと解説
③企業の勤務経験を有する労働問題専門弁護士による分かりやすい講義

1998年以降、精神疾患を理由とする労災申請は増加の一途を辿っています。メンタルヘルス不全者に対してどう向き合うか、ただでさえ難しく慎重な対応を要する課題ですが、それをコロナ禍においてどう克服すればよいのか、リモートワークやワクチン接種等をめぐる諸問題も相まって、各社手探りの状態なのではないかと思われます。
本講座では、企業経営者や人事担当者が「知らなかった」では済まされない、労災・安全衛生・メンタルヘルスにまつわる基礎知識を確認するとともに、メンタルヘルス不全を引き起こす要因とされているパワハラと長時間労働、さらにコロナ禍特有の諸問題についても取り上げ、留意点と対応策を、分かりやすく丁寧に解説します。

※本講座は、WEBセミナーです。
※お申込み前に、必ず下記のURLをご確認のうえで、お申込みください。
https://www.rosei.jp/static.php?p=webseminar_Deliveru
【本講座のポイント】
①いまさら聞けない「労災・安全衛生」について基礎を確認
②パワハラ、長時間労働について基礎から応用まで丸ごと解説
③企業の勤務経験を有する労働問題専門弁護士による分かりやすい講義

コロナ禍が収束する兆しを見せています。2022年の春闘は、労使間で景気の動きや自社の業績などの認識を共有し、雇用や賃金の今後について協議していくことになるでしょう。
このような協議を進める上で、労使ともに、「統計データを読み取る力」や「合理的な推測に基づき問題を解決するスキル」が必要となります。
本講座では、統計データから世間動向を把握する方法および自社の業績見込みから人件費・人員の適正化を図る方法について解説します。
労使の交渉関係者から人事担当者まで、奮ってご参加ください。
※講義で使用しますので、必ず筆記用具と電卓をご持参ください。
【本講座のポイント】
➀統計データから世間動向を把握し、自社の業績見込みを推測できます
②統計的手法を使った合理的な人件費・賃金管理ができます
③回帰分析などの統計的手法が使えるようになります

コロナ禍が収束する兆しを見せています。2022年の春闘は、労使間で景気の動きや自社の業績などの認識を共有し、雇用や賃金の今後について協議していくことになるでしょう。
このような協議を進める上で、労使ともに、「統計データを読み取る力」や「合理的な推測に基づき問題を解決するスキル」が必要となります。
本講座では、統計データから世間動向を把握する方法および自社の業績見込みから人件費・人員の適正化を図る方法について解説します。
労使の交渉関係者から人事担当者まで、奮ってご参加ください。
※講義で使用しますので、必ず筆記用具と電卓をご用意ください。
※本講座は、WEBセミナーです。
※お申込み前に、必ず下記のURLをご確認のうえで、お申込みください。
https://www.rosei.jp/static.php?p=webseminar_Deliveru
【本講座のポイント】
➀統計データから世間動向を把握し、自社の業績見込みを推測できます
②統計的手法を使った合理的な人件費・賃金管理ができます
③回帰分析などの統計的手法が使えるようになります