Manegy For Seminar

中小企業にも働き方改革が求められ『生産性向上』は待ったなしの課題となっています。経理や総務といった間接業務の生産性向上のカギを握るのは「紙文化からの脱却」と「反復業務の自動化」です。大規模投資が必要なく、人間の作業を自動化するRPA・その他ITツールについて解説し、さらに請求書や領収書を捨てられる税制についても解説します。最後に「人間でなければできない業務」とは何かを考えるヒントを紹介します。

・初めて英文Ｅメールを書く方でも無理なく取り組めるよう、英文ビジネスＥメールの基本ルールから書き方のポイントまで解説します。・海外の取引先と英文Ｅメールをやりとりする際に必要な重要かつ基本的表現を実践的な演習で学びます。・ビジネスシーン別によく使われるフレーズを学ぶことで、正しく伝わる英語表現を身に付けることができます。・グループワークで作成した英文Eメールを講師がその場で添削します。

「顧客は展示会で見つけなさい」などの書籍で著名なマーケティング・コンサルタントの弓削徹氏をお迎えし、オンライン時代の展示会活用術をお聞きします。質疑応答の時間も用意いたしましたので、本気で展示会を活用したいという企業様のみご参加ください！

2021年度の税制改正大綱を基に、改正内容の重要ポイントを中心に解説いたします。本セミナーは、税制改正の内容を網羅的に把握する絶好の機会です。経営者、経理・財務担当役員の皆様、是非ご参加ください。

海外展開をすると、想定外の様々な問題も発生します。「お金、物、そして人」が国境をまたいで移動すれば、そこには経営課題だけでなく「税務の経営課題」の問題が、必ず発生します。経営者の皆様に海外展開によって、どのような事象が発生するのか、実際にあった相談事例をもとに解決策までを厳選して解説します。

本セミナーでは、「今、社員教育を行う必要性」について今一度掘り下げた上で、社員教育の効果を倍増させる２つのポイントについて具体例を交えながらレクチャーいたします。

デリバティブを始めとするファイナンス理論の世界では、いわゆる確率論についての知識が必要になります。 ここで言う確率論とは、数学的にきちんと定義された確率空間を前提にした、いわゆる測度論（またはルベーグ積分）にもとづいた確率論のことですが、その議論は、アカデミックな数学的訓練を受けたものでないと理解が難しいものです。 とくに最初の確率空間の導入の議論が、イメージすらしづらい極めて分かり難いもので、学習者にとっていきなりハードルの高い部分になっています。
このセミナーは、非常に分かりやすい金融工学の本として世評の高い『マルチンゲールアプローチ入門』（近代科学社刊）の著者・ 村上 秀記 氏が担当します。
ファイナンスを本格的に学ぼうという実務家にとって必要な測度論（またはルベーグ積分）にもとづいた確率論の知識を、これ以上ないほど分かりやすく学んでいただけるものと思います。

最もわかりやすいデリバティブ理論と実務の本として著名な『デリバティブのすべて』（日本実業出版社）の著者である田渕直也氏から、デリバティブとリスク管理の基本からその応用への流れをExcelを活用しながら実践に役立つよう解説してもらいます。
応用編では、デリバティブ取引に伴うマーケットリスク、カウンターパーティ・クレジットリスク（CVAリスクを含む）の管理方法を中心に取り上げるとともに、ベイシスや各種評価調整を含めたデリバティブ・プライシングの全体像について解説します。 バーゼル規制強化、ＬＩＢＯＲ廃止問題など、最新の動向についても織り込んだ内容となっています。 デリバティブ評価と実務に役立つ種々の計算がExcelでできるようになることを目指します。

デリバティブ価格理論の本質は、無裁定を前提とするならば、資産価格をある基準資産で割った値がマルチンゲール（期待値の値が常に現在の値に等しい）になるというものです。 実はこの結論からほぼすぐに、デリバティブ価格を求める一般式が出てきます。そしてこの結果をまさに“魔法の杖”のように使って、あらゆる問題が解決されて行きます（＝マルチンゲールアプローチ）。 こういったデリバティブ価格理論の本質は、意外なほど実務家に理解されていません。
本セミナーでは、世評の高い『マルチンゲールアプローチ入門』の著者・村上秀記氏が、長年のデリバティブ実務経験を裏付けとして、デリバティブ価格理論の本質を必要最低限の数学的補足も加えつつ解説致します。
ポイントを的確に掴めば、意外なほどデリバティブ価格理論は分かりやすく、そして実務的にも強力・有用な理論であることを改めてご理解いただけると思います。 そして、そのポイント（つまりマルチンゲール理論）は高度な数学的知識が無くても十分に直観的な理解が可能であり、いったん理論の使い方さえ修得すれば、種々の問題に対処することができるようになります。

1980年代からデリバティブ取引における代表的な指標金利の役割を担ってきたLIBORは、2017年7月に英国 Financial Conduct Authorityのベイリー長官（当時）から「2021年末にLIBOR廃止」の意向が発表されました。
そして、今年3月5日に、FCAから「LIBORの恒久的な公表停止予定・指標性喪失予定の時期等に関するアナウンス」があり、具体的に2021年末をもって米ドルを除くすべてのLIBOR、さらに米ドルについても1週間物、2か月物は12月末、その他のテナーは2023年6月末での公表停止が確定しました。 FCAのアナウンスと同時に、LIBOR運営機関であるIBA、デリバティブ契約を規定するISDA、そして各国当局がそれぞれ対応を発表し、いよいよLIBOR End Gameが具体的に動き出しています。
本セミナーでは、FCAなど当局のアナウンスで具体的にあったスケジュールの解説と、シンセティックLIBORの問題、キャッシュ商品の契約やそのリスク、先行する英国と米国の市場や移行についてのスケジュールや契約に関する状況などを、できるだけ新しい情報をもとに解説していきます。